【初心者向け】株式投資における税金の基礎知識｜知らずに損した“私の失敗談”から学ぶ

株式投資で利益が出ると、当然ながら発生するのが「税金」。
「NISAだから非課税って聞いたけど…」「特定口座って何？確定申告は必要なの？」
投資を始めたばかりの頃は、私もこのあたりがごちゃごちゃしていました。

実は、税金の仕組みを正しく理解していないと、知らないうちに損をしていたり、節税のチャンスを逃したりすることも。

この記事では、株式投資にかかる税金の種類・計算方法・確定申告の必要性を、私の実体験と共にやさしく解説します。

株式投資で課税される利益の種類

まず、株で利益が出る場面は大きく分けて以下の2つです。

① 売却益（キャピタルゲイン）

株を安く買って高く売ることで得られる利益。
たとえば、100株を1,000円で買って1,500円で売れば、利益は（1,500 - 1,000）×100 = 50,000円。

② 配当金（インカムゲイン）

企業の利益の一部を株主に還元する形で支払われるのが「配当金」。
配当も所得とみなされ、原則課税対象になります。

📌 私の体験談：
最初は「配当金＝自分へのご褒美」くらいに思っていましたが、口座に振り込まれる金額が少ないことに気付き調べたところ、20％以上の税金が引かれていたことを知って驚きました。

課税される税率と内訳

株式投資で得た利益には、一律20.315％の税率が課されます（所得に関係なく一律）。

たとえば、10万円の利益が出た場合、約2万円が税金として引かれることになります。

特定口座と一般口座の違い

■ 特定口座（源泉徴収あり）

証券会社が自動的に税金を計算・納税してくれるため、確定申告が不要です。
初心者のほとんどはこの口座を選んでいます。

■ 特定口座（源泉徴収なし）

税額の計算は証券会社が行いますが、納税は自分で行う必要あり。
年間収支をまとめて自分で確定申告する人向け。

■ 一般口座

すべて自己責任で計算・申告が必要。
私は一度だけ一般口座を利用し、大変な思いをしたため、今はすべて特定口座にしています。

📌 経験談：
昔、海外ETFを一般口座で買った結果、年間取引報告書が出ない→損益計算が面倒→申告ミスで税務署からお便り…という悲劇が起きました。

確定申告が必要なケース

基本的には「特定口座（源泉徴収あり）」なら確定申告は不要ですが、次のようなケースでは申告が必要です。

• ✅ 複数の証券会社を使っていて損益通算したい
• ✅ 年間の譲渡損失を翌年以降に繰り越したい
• ✅ 配当金と売却損を相殺したい（損益通算）

損益通算や繰越控除は、うまく使えば税金を取り戻せるチャンスです。

📌 私の実例：
2022年に30万円の損失、2023年に40万円の利益が出たとき、損益通算を使って税金を約6万円抑えることができました。

非課税制度「NISA」の活用

NISA（少額投資非課税制度）を使えば、年間投資枠内の利益が非課税になります。
2024年からは「新NISA」がスタートし、以下のように制度が強化されました。

• ✅ つみたて投資枠：年間120万円まで
• ✅ 成長投資枠：年間240万円まで
• ✅ 非課税期間：無期限

📌 私の活用法：
新NISAではつみたて枠＋成長枠を併用し、配当や値上がり益の税金を完全カット。
年間数万円の“節税メリット”が出ており、まさに「使わない理由がない」制度です。

まとめ：税金の知識は「利益を守る盾」になる

株式投資で利益を得ても、税金の仕組みを知らなければ、せっかくの利益が目減りしてしまいます。

私自身、税金について無知だったことで、「損していることにすら気づかない」状態が長く続いていました。
でも、税率や口座の種類、申告制度、NISAの活用法などを学ぶことで、実質的な手取り利益を増やすことができました。

投資は“稼ぐ力”だけでなく、“守る力”も同じくらい大切。
税金の仕組みを正しく理解し、資産形成をより賢く進めていきましょう！

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